2008年4月アーカイブ

マインドマッピング(Mind Mapping)もしくはマインドマップ(Mind Map)は、トニー・ブザンが提唱した、図解表現技法の一つです。


表現したい概念の中心となるキーワードやイメージを図の中央に置き、そこから放射状にキーワードやイメージを繋げていくことで、発想を延ばしていく技法のことです。

この方法によって複雑な概念もコンパクトに表現でき、非常に早く理解できるとされ、注目され始めております。 人間の脳の意味ネットワークと呼ばれる意味記憶の構造によく適合しているので、理解や記憶がしやすいという特徴があります。

 

提唱者のトニー・ブザンは、マインドマッピングについて12のルールを定めており、「それに従っていないものはマインドマップとは呼べない」と主張しているとのこと。しかし現実には、このルールに従っていない自称「マインドマップ」が、書籍などでも数多く流通しているようです。また、マインドマップとほぼ同様のものをメモリーツリーと呼んでいる場合もあります。

(出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia))

 

FreeMind(フリーマインド)は、PC上でマインドマッピングを実現する無料のソフトウェアです。

 

無料ながら、市販のソフトウェアと比べてもまったく遜色のないすばらしいソフトです。

jude等の市販ソフトウェア(体験版ですが、、、)を実際にダウンロードして、比較してみましたが、

使いやすさや機能においても、ほとんど問題なく使用することができると感じました。

 

 

1.Java実行環境のインストール

FreeMindはJavaで記述されたプログラムのため、Java実行環境のインストールを先に行う必要があります。

以下のアドレスから実行環境をインストールことができます。

http://www.java.com/ja/download/

インストールは簡単!!

「無料 Java のダウンロード」ボタンを押下して、後は、インストールウィザードに従っていくだけです。

 

2.FreeMindのダウンロード

下記のリンクからFreeMindをダウンロードすることができます。

http://freemind.sourceforge.net/wiki/index.php/Download

 

Windowsの方は、WindowsInstallerMax 

上記URLからもダウンロードできます。

(FreeMind-Windows-Installer-0.8.1-max.exe 8.52 MB)

 

3.FreeMindのインストール

ダウンロードしたexeファイル(FreeMind-Windows-Installer-0.8.1-max.exe)をクリックし、

インストールウィザードに従えは、こちらも簡単にインストールすることができます。

 

インストール完了!!

 

FreeMindをWebで公開しよう

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1.FreeMindをWebで公開するには、下記の2つのファイルが必要となります。

 

 

 ファイル名上で右クリックして、「対象ファイルを保存する」を選択してください。

 

4P [MindMap]

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4Pとは、

マーケティング・ミックスのために用いられるマーケティング・ツールを4つに分類したもの。 

 1.製品(Product)

 2.価格(Price)

 3.流通(Place)

 4.プロモーション(Promotion)

 

マーケターはこれらのツールを効果的に組合せる必要があります。

つまり、4Pを検討するにあたり、各Pを個別に考えるのではなく、4つPが整合性が取れた状態になるようにすることが重要です。

 

 最近は、4Pならぬ、5P、6P、7P、、、なんてものまで出てきているようです。 

  People、Position、、、etc


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5W2H



行動計画をできるだけ具体的に作成するためにアクションプランを作成しましょう。

 

アクションプランのテンプレートといえば、5W2Hが定番となります。


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中小企業診断士の試験科目とその内容をマインドマップ【MindMap】にしてみました。

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経済学・経済政策

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財務・会計

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企業経営理論

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企業経営理論の科目範囲をマインドマップでまとめてみました。
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運営管理

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経営法務

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経営情報システム

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中小企業経営・政策

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問題文の一行あたりの文字数は約38文字です。

この値を覚えておきましょう。

実際の試験において、
  • 解答すべき文字数の目安になる
  • 本文からキーワード等を抜き出す場合の、何文字分抜き出したかをざっと把握する
などで参考になります。
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市場細分化変数とは


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企業文化とは

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雇用管理



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下請のメリット・デメリット



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インストアショップ

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インストアショップのメリット・デメリット



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多角化の種類と意義・目的



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・従業員の正社員の割合を低下させる
 (パート・アルバイトの割合を高くする)

        ↓

・人件費を変動費化させる

        ↓
・需要の繁閑に比例して柔軟に人件費を調整できるようになる

アルバイト・パートの定着率が低下することによって生じるデメリット


  1. 接客サービスの水準維持などが難しくなる
  2. 仕事を任せられるリーダが確保できない
  3. 採用や教育に要する時間やコストが増える

キーワード 「SPA」

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○SPAとは
SPAとは、企画、生産、販売までを一貫して行う業態のこと

○SPAのメリット
・SPAでは、商品を消費者に直接販売するため、卸売業者や小売業者が受け取るマージンを削減することができる
 → 高い利益率の実現
 → 消費者へ低価格での商品を提供することができる

・SPAは1社で企画、生産、販売までを担う
 → 必要な情報のリアルタイムでの共有化やリードタイムの短縮が可能
 → 需要予測の精度の向上 (商品を購入する時期など)

・実需に基づく追加生産
 → 余分な在庫と機会損失を減少することができる

・店頭での消費者情報から消費者のニーズを直接的に把握するができる
 → 商品企画に反映


○収益構造の改善のための施策

  • 収益管理の仕組みの整備
  • 収益・費用の正確な状況の把握
  ・ 店舗ごと
  ・ ブランドごと
  ・ アイテムごと
  ・ 販売員ごと

  • 店舗展開
  • 商品展開
  • 適正な人員配置

○旗艦店に適した立地

 ファッション情報の中心地

○旗艦店の位置づけ

  •  情報の発信基地  
  → 新商品を他店よりも優先して販売し、集客を図り、情報を発信する

  • 最新情報の入手
  → 商品企画に利用する

○旗艦店を運営する組織体制

  • ベテラン従業員を重点的に配置する
  • 質・量両面での販売スタッフの充実

契約社員の特徴

  • 給与水準が正社員の給与水準よりも低い
  • 販売業績が給与に反映されにくい

契約社員の満足度を上げるには

  • 能力の高い、実績のある契約社員は、正社員への登用
  • 正社員と同等の役職や待遇 
  →各役職の任命基準や待遇を明確にする必要がある。

OEM (マインドマップ)

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OEM ~相手先ブランド製品の受託生産~


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○売上拡大の方向性

  1. 新規顧客の獲得
  2. 既存顧客との関係強化
  ・最購買を促す
  ・購買単価の増加を狙う

キーワード 「品揃え」

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基本
 高付加価値を提供できる商品群を中心とする

  ・専門的商品
  ・希少性のある商品
  ・顧客ニーズを満たす商品


○ポイント
 品揃えで何かを増やしたら、何かを減らさないといけない
 減らす、縮小する商品とは
  ・他社と競合する商品
  ・売れない商品、在庫量が変化しない商品
  ・採算性の悪い商品
    → 貢献利益で評価する
  
○インターナルマーケティング

 インターナルマーケティングの施策実行
       ↓
 社員の知識・技術・士気の向上
       ↓
 顧客対応力向上
       ↓
 接客・サービス品質の向上
       ↓
 顧客満足度が高まる
       ↓
 顧客との関係が強化
       ↓
 ストアロイヤリティの向上

直接取引

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直接取引のメリット

  1. 利幅が厚い
  2. 顧客の要求を直接把握できる
  3. 顧客との関係強化
4S運動とは

4S運動とは、従業員に職場の整理整頓清潔清掃の重要さを認識させ、これらを徹底させる啓発活動のこと


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外注のメリット
○外注を内製化するリスク



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○原則

設備改善よりも作業改善

 つまり、設備投資よりも社内の改善を優先する
○設備投資に消極的、設備の更新を行っていない
  (※競合他社は積極的)
 → 自社製品の魅力が他社と比較して劣ってくる
 → 売上の減少
 → 有形固定資産回転率の悪化
○(売上高が減少しているが)従業員数が変わらない
 → 売上高は減少、人件費はあまり変化なし (人件費が固定的)
 → 販売費・一般管理費もあまり変化なし
 → 売上高対営業利益率の悪化
    (売上高対販売費一般管費比率の悪化)

○価格値下げ圧力
 → 売上高の減少、(売上原価はそのまま)
 →  利益の減少
    ・ 売上利益の減少
    ・ 営業利益の減少
    ・ 経常利益の減少
 →  収益率の悪化
    ・ 売上高対総利益率の悪化
    ・ 売上高対営業利益率の悪化
    ・ 売上高対経常利益率の悪化

○(無駄な、過剰な)設備投資
 (1)
 → 土地、建物、設備の取得
 → 有形固定資産残高の増加
 → 有形固定資産回転率の悪化
 (2)
 → 調達資金の増加
 → 短期借入金、長期借入金の増加
 → 自己資本比率の悪化
 (3)
 → 調達資金の増加
 → 金利負担の増加
 → 営業外費用の増加
 → 経常利益の減少
 → 売上高経常利益率の悪化
○多品種化
 → 仕掛品、在庫の増加
 → 棚卸資産残高の増加
 → 棚卸資産回転率の悪化

法人企業統計年報

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財務総合政策研究所
Ministry of Finance, Policy Research Institute

財務総合政策研究所から法人企業年報が発表されています。

この資料では、業種ごとの貸借対照表の平均値や各種指標が載っておりますので、
各数値の値の妥当性を判断するのに役に立ちます。



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キャッシュフロー計算書


Ⅰ.営業活動によるキャッシュフロー

◆直接法による計算

①当期営業収入 = 前期末売上債権 + 当期売上高 - 当期末売上債権
   (当期営業収入 = 当期売上高 - 売上債権増加分)

②当期仕入支出 = 前期末仕入債務 + 当期仕入高 - 当期末仕入債務
  当期仕入高 = 当期末棚卸資産 + 当期売上原価 - 前期末棚卸資産

  まとめると、
  当期仕入支出 = 当期売上原価 - 仕入債務増加分 + 棚卸資産増加分

③その他営業支出 = 販売費および一般管理費 - 非資金支出費用
              (非資金支出費用 : 減価償却費の増加分、貸倒引当金の増加分)


☆小計 = 当期営業収入 - 当期仕入支出 - その他営業支出


◆間接法による計算
①税引前当期純利益

②非資金支出項目の調整 : 現金支出のともなわない費用の計上
 ○減価償却費
 ○貸倒引当金

③損益項目の調整
 ○特別利益
 ○特別損失
 ○営業外収益
 ○営業外費用

④営業活動にかかる資産負債の増減調整
 ○売上債権の増加額
 ○棚卸資産の増加額
 ○仕入債務の増加額

☆小計

☆利息および配当金の受取額
☆利息の支払額
☆法人税等の支払額

営業活動によるキャッシュフロー合計


Ⅱ.投資活動によるキャッシュフロー

☆有形固定資産
☆投資有価証券

投資活動によるキャッシュフロー合計

Ⅲ.財務活動によるキャッシュフロー

☆短期借入金
☆長期借入期
☆配当金

財務活動によるキャッシュフロー合計

Ⅳ.現金・現金同等物の増減額

Ⅴ.現金・現金同等物の期首残高

Ⅵ.現金・現金同等物の期末残高



1.小計の確認
 小計は、純粋な営業活動で生み出したキャッシュを表しているため、この値の正負(±)にも注意する

2.現金の増減値
貸借対照表の項目「現金・預金」の増減値とキャッシュフロー計算書で算出した増減値が当然ながら一致することを確認する。違うのであれば、キャッシュフロー計算書を作成する上で、間違いがあったことになります。
必ず、貸借対照表との確認を行いましょう。

3.売上高、売上債務、棚卸資産、仕入債務の動き
通常であれば、売上高の増減率と売上債務、棚卸資産、仕入債務の増減率は大体同じような値となります。売上高の変化と大きく異なる動きをしているのであれば、そこに異常がないか確認をする必要があります。

4.売上債権と棚卸資産
売上債権と棚卸資産の増加は、キャッシュフローを減少させます。
売上高の増減率以上に売上債権、棚卸資産に動きがある場合は、以下に示すような確認を行います。

  • 売上債権の増加
  →売上債権回転率を算出し、回転スピードが遅れていないかを確認。

  • 棚卸資産の増加
  →棚卸資産回転率を算出し、在庫保持期間が長くなっていないかを確認。

5.短期借入金、長期借入金の増減

売上債権や棚卸資産が増加しているにも関わらず、キャッシュが減少していない場合は、
財務活動によるキャッシュフローが増加、つまり借入金が増加しているかを確認する。


損益分岐点を下げるには

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1.変動比率を下げる(限界利益率を上げる)

変動比率を下げるには、費用をとにかく削減する

  • 製造業の場合 : 材料費、外注加工費、運搬費の削減 
  • 流通業の場合 : 売上原価の削減 → 仕入先の選定、仕入単価の引き下げ

2.固定費を下げる
主に3大固定費(人件費、減価償却費、支払利息)を下げる
  • 人件費の削減 : 労働効率の向上、弾力的な雇用への切り替え(正社員を減らしパートタイム・アルバイト、派遣社員などを増やす)
  • 減価償却費の削減 : 設備効率の向上、遊休化し稼働率の極端に低い設備の除却
  • 支払利息の削減 : 借入金の削減

3.販売価格を上げる

製品の付加価値を高めたり、サービスの向上をしたりして販売価格を上げる

中小企業診断士を目指している方へお勧めする本です。


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