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○設備投資に消極的、設備の更新を行っていない
　　（※競合他社は積極的）
　→　自社製品の魅力が他社と比較して劣ってくる
　→　売上の減少
　→　有形固定資産回転率の悪化

○（売上高が減少しているが）従業員数が変わらない
　→　売上高は減少、人件費はあまり変化なし　（人件費が固定的）
　→　販売費・一般管理費もあまり変化なし
　→　売上高対営業利益率の悪化
　　　　（売上高対販売費一般管費比率の悪化）

○価格値下げ圧力
　→　売上高の減少、（売上原価はそのまま）
　→　　利益の減少
　　　　・　売上利益の減少
　　　　・　営業利益の減少
　　　　・　経常利益の減少
　→　　収益率の悪化
　　　　・　売上高対総利益率の悪化
　　　　・　売上高対営業利益率の悪化
　　　　・　売上高対経常利益率の悪化

○（無駄な、過剰な）設備投資
　（１）
　→　土地、建物、設備の取得
　→　有形固定資産残高の増加
　→　有形固定資産回転率の悪化
　（２）
　→　調達資金の増加
　→　短期借入金、長期借入金の増加
　→　自己資本比率の悪化
　（３）
　→　調達資金の増加
　→　金利負担の増加
　→　営業外費用の増加
　→　経常利益の減少
　→　売上高経常利益率の悪化

○多品種化
　→　仕掛品、在庫の増加
　→　棚卸資産残高の増加
　→　棚卸資産回転率の悪化

財務総合政策研究所から法人企業年報が発表されています。

この資料では、業種ごとの貸借対照表の平均値や各種指標が載っておりますので、
各数値の値の妥当性を判断するのに役に立ちます。

キャッシュフロー計算書

Ⅰ．営業活動によるキャッシュフロー

◆直接法による計算

①当期営業収入　=　前期末売上債権　+　当期売上高　-　当期末売上債権
　　　（当期営業収入　=　当期売上高　-　売上債権増加分）

②当期仕入支出　=　前期末仕入債務　+　当期仕入高　-　当期末仕入債務
　　当期仕入高　=　当期末棚卸資産　+　当期売上原価　-　前期末棚卸資産

　　まとめると、
　　当期仕入支出　=　当期売上原価　-　仕入債務増加分　+　棚卸資産増加分

③その他営業支出　=　販売費および一般管理費　-　非資金支出費用
　　　　　　　　　　　　　　（非資金支出費用　：　減価償却費の増加分、貸倒引当金の増加分）


☆小計　=　当期営業収入　-　当期仕入支出　-　その他営業支出


◆間接法による計算
①税引前当期純利益

②非資金支出項目の調整　：　現金支出のともなわない費用の計上
　○減価償却費
　○貸倒引当金

③損益項目の調整
　○特別利益
　○特別損失
　○営業外収益
　○営業外費用

④営業活動にかかる資産負債の増減調整
　○売上債権の増加額
　○棚卸資産の増加額
　○仕入債務の増加額

☆小計

☆利息および配当金の受取額
☆利息の支払額
☆法人税等の支払額

営業活動によるキャッシュフロー合計


Ⅱ．投資活動によるキャッシュフロー

☆有形固定資産
☆投資有価証券

投資活動によるキャッシュフロー合計

Ⅲ．財務活動によるキャッシュフロー

☆短期借入金
☆長期借入期
☆配当金

財務活動によるキャッシュフロー合計

Ⅳ．現金・現金同等物の増減額

Ⅴ．現金・現金同等物の期首残高

Ⅵ．現金・現金同等物の期末残高

１．小計の確認
　小計は、純粋な営業活動で生み出したキャッシュを表しているため、この値の正負（±）にも注意する

２．現金の増減値
貸借対照表の項目「現金・預金」の増減値とキャッシュフロー計算書で算出した増減値が当然ながら一致することを確認する。違うのであれば、キャッシュフロー計算書を作成する上で、間違いがあったことになります。
必ず、貸借対照表との確認を行いましょう。

３．売上高、売上債務、棚卸資産、仕入債務の動き
通常であれば、売上高の増減率と売上債務、棚卸資産、仕入債務の増減率は大体同じような値となります。売上高の変化と大きく異なる動きをしているのであれば、そこに異常がないか確認をする必要があります。

４．売上債権と棚卸資産
売上債権と棚卸資産の増加は、キャッシュフローを減少させます。
売上高の増減率以上に売上債権、棚卸資産に動きがある場合は、以下に示すような確認を行います。

• 売上債権の増加

　　→売上債権回転率を算出し、回転スピードが遅れていないかを確認。

• 棚卸資産の増加
  

　　→棚卸資産回転率を算出し、在庫保持期間が長くなっていないかを確認。

５．短期借入金、長期借入金の増減
売上債権や棚卸資産が増加しているにも関わらず、キャッシュが減少していない場合は、
財務活動によるキャッシュフローが増加、つまり借入金が増加しているかを確認する。

１．変動比率を下げる（限界利益率を上げる）

変動比率を下げるには、費用をとにかく削減する

• 製造業の場合　：　材料費、外注加工費、運搬費の削減　
• 流通業の場合　：　売上原価の削減　→　仕入先の選定、仕入単価の引き下げ

２．固定費を下げる
主に3大固定費（人件費、減価償却費、支払利息）を下げる

• 人件費の削減　：　労働効率の向上、弾力的な雇用への切り替え（正社員を減らしパートタイム・アルバイト、派遣社員などを増やす）
• 減価償却費の削減　：　設備効率の向上、遊休化し稼働率の極端に低い設備の除却
• 支払利息の削減　：　借入金の削減

３．販売価格を上げる
製品の付加価値を高めたり、サービスの向上をしたりして販売価格を上げる